本音で語る日本の社会

日本で話題になっている、様々な最新テーマについて、本音で批判します。

北朝鮮の核開発に対して、日本の国民ができることは実際無いのにもかからわず、平和ぼけしていると揶揄する自称知識人たち。

こんばんは。

チュインです。

 

今度は、最近になって活発になっている北朝鮮の核ミサイルについて話したいと

思います。

 

日本の領土上空を北朝鮮のミサイルが飛び、Jアラートが鳴り、交通手段が止まり、

学校が休業するなど、異例づくしの対応がとられました。

 

一方、その北朝鮮に対して、何もできていない政府や危機感のない一般国民を

半ば批判するようなコメントを、ネット上でよく見受けられます。

 

でも、政府ならまだしも、普通の国民が危機感を強めたところで

何もいいところはありません。

ただでさえ村社会意識が強い日本国民が変に特定の対象に向けて

敵意を抱くと、その特定の対象やその周辺に異常な対応を行うことになりかねないからです。

北朝鮮関連の学校や在日への歪んだ対応や、差別的行動が行われることが目に見えています。

実際、ニュースでたびたび韓国や北朝鮮系の在日に対して、差別的行動をして話題にもなりました。あるサッカーチームのサポーターの件は特に有名ですね。

 

また、仮に、日本人が正しく節度ある態度で、北朝鮮への危機感を増していくとしても、実際できることはなにもないのです。

あのアメリカでさえ、どんなに国際的に北朝鮮を孤立させようとしても、

まったく効き目がありません。

にもかからわず、たかが日本の一般国民が危機意識を抱いたところで何が変わるのでしょうか。

こんな状態で、危機意識だけあおることは愛国心でもないし、単なる感情論にすぎません。とにかく、意識することが大事だ!的な。

 

ある意味、北朝鮮がどんなことをしても、普段通りに生活をするのが

北朝鮮に対する最大かつ唯一の対応になるでしょう。

 

じゃ、仮に本当にミサイルが落ちたらどうするんだ?

という人もいるかもしれないですが、それこそ政府の役割でしょう。

なぜ、そんな対応まで国民に求めます?

ミサイルが落ちたら、今後どうするかを協議して国民投票でもするつもりですか?

 

無駄なあおりを行う人は、

中国崩壊論とか、韓国崩壊論、サムスン崩壊論、北朝鮮崩壊論などを

あおって自分の著書でも売りたいのでしょうかね。

 

もし、仮に日本人が意識する意義があるとすれば、

実質的に北朝鮮への資金パイプラインにもなっているパチンコ業界への規制強化を

政治家に求めるなどの動きはできると思いますが、

それはそれでいろいろな利害関係者がからみあい、政治家ですら下手に言い出せない状況ですから、実現可能性はかぎりなく低いでしょう。

 

結局、今までのように日々生きていくことが最善であり、現実だと思います。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

週休2日ー8時間労働VS週休3日ー10時間労働。 あなたの選択は?

newspicks.com

 

どうも。チュインです。

 

久しぶりの記事になりました!

お元気でしたか?

 

さて、今回は週休制度がテーマです。

News Picksでは、週休3日制の企業が増えている様子をまとめた記事が載せられていました。この記事に対して、いろいろなコメントがありますが、

はたして、2日制と3日制。

どちらが良いでしょうかね??

 

 

まず、2日制の場合。

1日9時始業ー17時終業と仮定

昼休み1時間と仮定

実質労働時間:7時間

通勤片道30分距離の人を仮定:往復1時間

合計:9時間拘束(うち、労働時間7時間)

3日制の場合。

1日9時始業ー19時終業と仮定

昼休み1時間(+30分):計1時間半と仮定

実質労働時間:8時間半

通勤片道30分距離の人を仮定:往復1時間

合計:11時間拘束(うち、労働時間8.5時間)

 

残業無しを想定した場合、実際、実質労働時間は1,5時間程度しか差がありません。

ぶっちゃけ、今のところ、残業で1時半ぐらいやるのは、全然珍しくもありません。

週休3日としても、1日に2時間プラスすれば、総労働時間では変わらないから意味がないという人は、労働の現実を理解していないようです。

 

ましてや、通期時間が片道1時間もなれば、帰る時間はその分夜遅くなりますが、

その分残業はなくなります。なぜか?

10時間労働で残業すれば、それは深夜残業になるからです。

むしろ、経営者は10時間労働をさせるがゆえに、深夜残業をさせないようにするはずです。10時間労働で残業させたら、割増賃金が発生しますから、むしろ、週休2日制よりも「残業」にあたる時間は減少することになります。

 

じゃ、労働者にとっては、デメリットか?というとそうでもありません。

実際今は、休み 仕事 仕事 仕事 仕事 仕事 休みが、

     休み 仕事 仕事 休み 仕事 仕事 休みになるからです。

 

わかりますか?

 

5日連続勤務が。

 

2日連続勤務になるんですよ。

 

これって、相当インパクトあるでしょ?

 

たっての2日連続。

 

実際、

8時間労働で中途半端な時間にかえっていることよりも、

2日がっつり仕事して、1日休んで、また2日がっつ仕事したほうが

メリハリのある生活になる気がします。

 

News Picksのコメントには、

労働者自らが働き方を選べるのが真の働き方改革だ!という意見がありますが、

残念ながら、それは絵空事です。

 

日本人にそのぐらいの自己主張が強い国民だったら、

そもそもこんな働き方改革が盛り上がるようなこともないはずだからです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

流行りつつある教養至上主義。しかし、真の教養は既に人類歴史の2000年前に生まれ、今でも生きている。

どうも。チュインです。

 

最近になり、なんだか「教養」という二文字が流行りつつあるな~と感じています。

 

国内では、経済ニュース専門のネットメディアのNews PicksがNewsPicksアカデミアを

展開しています。

NewsPicksアカデミア、イベントの動画配信を開始します

これはいわゆる国内外で活躍しているイノベーティブな人々を講師として

招き、その人たちの体験や考え方を生で見聞きできる場を提供しています。

 

特に、その中でも、堀江貴文氏が現代人に求められる生き方を指南した『多動力』の教養書がとても流行っているようです。

既に20万部以上売れているベストセラーになっているようですね。

 

これは、人々が成功者の体験談を見聞きし、その考え方や体験を知って、自分のさらなる成長や有意義な人生を送るためのヒントを探している結果だと思います。

 

ゆえに、経済だけではなく、アート、スポーツ、教育、地方の発展、テクノロジーなどのあらゆる分野をかじりながら、より良い社会を目指しているでしょう。

 

それ自体は非常に良いことだと思いますが、なんだか、それらを教養と称するのは、いささか浅いのではないかと思うのですね。

 

そもそもですが、教養の本質は、「秩序」と「普遍的価値」にあります。

 

たとえば、ものすごく苦労しながらも周りの人との助けや、よき出会いなどを通じて

成功した人がいたとしましょ。

その人は、自身の経験をもとに、自分を助けてくれた人々の感謝をこめて、

より良い社会を作っていきたい! 人に感謝する習慣をつけることが重要だ!と思うかもしれません。そして、その考え方を周囲に広めていくでしょう。

 

それは、いわゆる教養人のように見えますが、ただ、その人の考え方はただ単に、彼自身が経験してきた人生の中で、導き出した「主観的な考え方」にすぎないのです。

 

不幸な環境や恵まれていない環境で生きてきて、成功もできず、よき人間関係にも恵まれず、ただ単に生きているだけの人からすれば、成功者バイアスにすぎないと思われるかもしれません。

 

つまり、本当に教養というものを、世の中に広めていくためには、誰もが、どんな環境にいる人でも同感できる、「普遍的価値」を内包する必要があります。

 

そして、単に「普遍的価値」を広めるだけではなく、それを「秩序」として

成り立たせる必要があります。これは法律による秩序ではなく、思想としての秩序です。法律は政治家の判断でいくらでも変えられる流動的なものですが、思想はその国の文化そのものであるため、そう簡単に変えられるわけではありません。

 

そして、教養の思想が根付くには、文化として世界に根付かせることがもっとも重要なのです。

 

ゆえに、アートやスポーツ、本、有名人からの生講義などは、所詮は主観的で、個々人の経験面に偏った考え方であり、世界の人々に知らせるには無理があります。

 

それでは、この世で、人類歴史で最も幅広く受け入れられている教養は何でしょうか?

 

それこそが、宗教です。

 

宗教は神による人間の価値を唱え、良くも悪くも宗教の力によって人類歴史は進んできました。2000年前、イエスキリスト教を起こし、ムハンマドイスラム教を引き起こし、その脈は今でも受け継がれています。

 

まさに、これこそが、時代や人種に関係なく、文化として、秩序として、次世代に受け継がれている宗教の最大の特徴といえます。

 

もし、本当に教養を中心とした社会にしたいのであれば、宗教への探求は必要不可欠です。逆に言えば、宗教を学ばない人の教養論ほど、うすぺっらいものはなく、所詮は個々人の経験談のレベルを超えることができないということですね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

日本には諸外国より祝日が多い。だからといって、祝日を無くすようにと言うことは、完全に無責任な発言だ。

どうも。チュインです。

 

今回は日本の祝日の廃止問題について触れたいと思います。

 

日本は諸外国より祝日がどうやら多いようです。

たとえば、

祝祭日数世界1位!日本人は休みすぎ!? | プレジデントオンライン | PRESIDENT Online

引用元によると、日本の祝日日数は年間で17日で、世界1位。

2位の香港が13日、アメリカ、フランスがそれぞれ10日、9日であることを

踏まえれば、日本の祝日日数はたしかに多いようです。

 

しかし、有給日数を入れた全体の祝日日数になると、

日本は27日(祝日17+有給10)で、6位になります。

一方、フランスは有給消化日数は30日なので、祝日全体の日数は39日になり、

世界1位になります。

 

これは、日本の有給消化率が50%で、有給上限も20日しかないからです。

 

この問題が議論の対象になると、

意識高くて仕事もできる優秀なビジネスマンの間では、横並びの祝日を無くし、

より柔軟に社会人が仕事を休めるようにしないといけないといいます。

 

たしかに、日本の働き方を改革し、本質的に仕事と日常とのバランスを考えるのであれば、ある意味正論かもしれません。

 

でも、です。

 

意識高い優秀なビジネスマンのみなさん。

あなたたちに、実際にそれを実現できるほどの力がありますか?

実現するための何らかの大規模な働き方改革運動でもやってますか?

 

どんなに高尚な理念でも、実現できなければ、ただの寝言にすぎません。

 

日本には有給があっても、まともに消化できず、過酷な労働を行う人々がいます。

代表的ななのが、飲食、小売、介護などの業界。

 

彼らはただでされ、やすみづらい職種の人々です。

もちろん、祝日が増えたからといって、彼らがその分確実に休めるわけでもありません。ただし、決まった祝日でさえまともに休められないのに、

有給を取って柔軟な休みをとれるわけがありません。

 

ですよね?

 

結局、働き方改革というのは、できる人、余裕のある企業の人でしか

実現できそうのない道楽です。

 

本気で日本社会全体を巻き込んだ改革をやりたいのであれば、

上記の業界の人も恩恵を受けられるような施策を考えないといけません。

 

それができないようなら、無責任に祝日を無くせというものではありません。

 

結局、どれだけ優秀でも、自分の周りのことしか見れない、視野の狭い人々が日本の働き方改革運動を唱えているのだから、いつまでたっても変わらないのです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

新卒女子社員がいきなり妊娠して産休育休を取得することが嫌な人は、社長に文句を言え。

どうも。チュインです。

久しぶりに記事を執筆しますね。

 

今日の記事は、新卒社員の産休育休取得問題です。

 

世の中には就職して間もないころに妊娠をして、仕事を休んでしまう女性に

文句を言う人がそれなりにいます。

いや、むしろ多いかもしれませんね。

 

これから活躍してもらわないといけないのに、休むと困るとか。

何も仕事をしていないので、俺たちが稼いだお金をただもらうだけなんてけしからんとか(育休産休中は一部給料をもらう場合があります)

 

いろいろと批判する人は、裏にはよくいるものです。

 

たしかし、会社にとっては本音では、入社後すぐ育休などを使って

休んでしまうと困ると思ってるでしょう。

 

でもですね。

そもそもですが、その育休産休制度を整っている人は誰だと思いますか?

産休(産前休暇・産後休暇)の決まりごと。労働基準法で定められていること【労働どっとネット】

「産前産後休暇 出産のための休暇のこと。産前は6週間(多胎妊娠の場合は14週間)、産後は8週間の休業期間のことをいいます。(労働基準法第65条)

  • 使用者は6週間(多胎妊娠の場合は14週間)以内に出産する予定の女性が休業を請求した時にはそのものを就業させてはならない 。
  • 使用者は産後8週間を経過しない女性を就業させてはならない 。

の休暇は本人の請求により与えられるのに対し、産の休暇は本人の請求の有無に関係なく与えられなければなりません。産後休暇は本人が就業を希望しても、与えられなければならない強制休暇です。」

 

上記の引用のように、産休制度は国が定めている法律に基づいて執行されるものです。

つまり、この制度を否定するということは、そもそも法律を守る気もないということです。

 

国が勝手にあなたの給料のみを高税率で徴収したら発狂してしまうのと同様に、

個々人の主観で育休産休の取得を妨げることはできないのです。

 

このように言うと、じゃ、俺たちはただ我慢するだけなのか!と言う人もいるでしょうが、そもそも、人の採用に一番決定権を持つ存在は誰だと思いますか?

 

社長です。

 

社長に対して、人の採用時に、うちはできるだけ産休育休を取らない人が都合がいいから、あまり取らない人だけが来てほしいって言わせましょう。

 

実際、それしかできないでしょう。

人の権利を決めたのは国なのに、いきなり産休育休をとる女性を罵倒するような人でしょうから、国相手に制度を変えさせようと政治活動をするはずもないですしね。

 

その結果、良い人材が来ないかもしれませんが、

それは、自業自得でしょう。

 

いっときますが、常識的に入社間もない間に産休を取るのはまずいでしょ!

という意見自体、単なる主観にすぎません。

この世の正義でもなければ、法律でもありません。

まるで、自分の意見が世の中の正義であるかのように思い込むのは、

この世では、中二病といいますよ。

 

 

 

 

 

 

 

 

電話は相手の時間を無理矢理奪うことなのか? 

どうも。チュインです。

 

今回は電話の話をしたいと思います。

 

世の中には電話のコミュニケーションを嫌う人がいますね。

電話での話が慣れないとか、聞き取りずらいとか。

特に電話になれていない若者の間に多い意見であり、電話対応が苦手な新入社員が

増えているのと関連があるでしょう。

 

ただ、その中でも、一つ気になることがあります。

 

電話は相手の時間を無理に自分と話すことに集中させる行為で、

迷惑だという意見です。

 

SNSやラインなどを利用して手短にやりとりした方がいいなど、

電話に対してネガティブな印象を持つ人もいると思います。

 

しかし、本当にそうでしょうか?

 

電話は基本的に双方向で行うコミュニケーションです。

相手の時間を奪う以前に、自分の時間を相手に与えているということにもなるのです。

 

特に、生産性などを気にするような意識高い系の人がよく言いそうなことですが、

電話に出れば、その間できるはずの仕事ができなくなり、かえって迷惑だという意見があります。

 

でも、基本を押さえますと、ビジネスにおける価値というのは、生産性を高くすれば

得られるものではないのです。

顧客がその価値を決めるのであり、その価値を、価値を生み出した時間で単純に割った結果が時給になり、生産性の良し悪しの基準になるだけのことなのです。

つまり、本来生産性という言葉、価値創出行為の結果として現る結果論にすぎないのです。

 

なので、電話に出ることで相手が他にできたはずの仕事に取り組めなくて、損するという話は、そもそも成立しない話です。

 

時給の設定基準は、時間ではなく、どのぐたいの価値を生み出し、それを顧客が納得したかによるものだからです。

 

結局、顧客からすれば、電話に出ないとまともに仕事が進まないという、

思いを抱いているからこそ、電話するのであって、それ以外の理由はありません。

なので、電話をしてくる人を批判するのではなく、

まず、電話に出ないといけない状態を作り上げるような、自分自身や会社のことを

最初に批判し、改善していくべきでしょう。

 

所詮、電話するかどうかの決定権は顧客にあるわけですから。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

教育において最も重要なのは多様性の尊重ではない。どれだけ人のことを思って行動できるかがすべてである。

どうも、チュインです。

 

今回は教育において、最も教えるべきことについて語っていきます。

 

昨今の教育界では多様性の尊重が流行っていますね。

たとえば、

【麻布校長】「変人を受け入れる風土」が一流人を創る

上記のNews Picksの有料記事の中で、超一流を創る中高教育というタイトルで

麻布の教育方針の記事が掲載されました。

 

これは、尖った人材を輩出し、それぞれの個性を尊重した多様性のある社会を

目指した結果として生まれた、麻布の教育方針です。

 

ここでは、中高生活で勉強重視ではなく、他の様々な活動に参加したり、

自分たちで自立して何かを企画するような活動を行ったり、

いわゆる変な人を育てていくというコンセプトを出しています。

 

これらの教育方針自体は悪くはないですが、どれも教育の本質という点に

触れてはいません。

まだまだ、表面的な施策に留まり、本当に社会に必要とされる資質が要求されていない

 

教育の本質とは、人間が人間らしく生きるための、哲学を教えることです。

それは、人が人のことを思い、人のために生きることの価値を知り、困った人を放置しない、人を傷つけることはしないなどの、社会性を有する人間に育てることが

最も重要です。

 

多様性の尊重というのは、一見すると上記のいろいろな人を尊重することで、排斥しない社会づくりに貢献しているように見えます。

 

しかし、実際はそうとは言い切れません。

 

多様性を尊重したところで、根本的に人の痛みがわからないような人は、

結局個人主義に陥りがちになります。

「俺はお前のことを干渉しないから、お前も俺に干渉するな」ということなりえます。

 

一人一人の人間は皆違う存在で、お互いに認め合うべきだというのが、

多様性の本質でしょうが、別に認め合ったからといって、必ずにもそれが

人のために生きることに繋がるとは言えないのです。

 

自分が好きなように生きる?

自分が好きな職業について、好きな人生を送る?

 

いいでしょう。それ自体は悪くありません。

 

しかし、そこには「人が人のために生きる理由」が入っていません。

そして、人のために生きる理由は、本を読んで理解できるものでもないのです。

 

人は直接人と交わることで初めて人のために生きる価値がわかるのであって、

文字だけを読んで理解できるような性質のものではないのです。

 

まだまだ、教育に対する理念が浅い。

変人を受け入れる程度が多様性の尊重だというなら、それは表面的なレベルにすぎないのです。